4回目の転換期は、コロナ禍なのである。2019年の配当は501万円となり、2020年、いわゆるＦＩＲＥが可能と判断し、退職、完全に無職となったのであるが、そこに予想外なことが起きたのである。2020年、コロナ禍で前例のない緊急事態宣言が出され、3月には日経平均株価が約30％下落するコロナショックが発生したのである。コロナショックという逆風の中、ここでもご主人は、新型コロナは一時的なもので、数年以内には平常に戻ると信じて、買い向かったのである。この時、医薬品、バイオ、ヘルスケア、通信など一部の業種を除いて、優良企業、大企業でもその株価は大きく下落し、いわゆる高配当株が続出したことから、コロナ禍後の復活が早そうな高配当、累進配当、高総合利回り（配当利回りと株主優待利回り）に狙いを定めたのである。
2020年から2021年にかけて、新規購入は、三菱ＵＦＪリース（現：三菱ＨＣキャピタル）、ＦＰＧ、三機工業、ニチリン、稲畑産業、立花エレテック、ＫＤＤＩ、トーメンデバイス、USEN-NEXT ＨＤ（現：Ｕ－ＮＥＸＴ ＨＤ）、追加購入はオリックス、ソフトバンク、アクティビアプロパティ投資法人などが挙げられるのである。当時の株価水準は、三菱ＵＦＪリースの株価は今の１／３、ＦＰＧは今の１／５、三機工業は今の１／４、オリックスは今の１／３と激安だったのである。また、当時の経済情勢を反映した投資として、半導体不足と株主優待（ＱＵＯカード等）から半導体商社のトーメンデバイス、巣ごもり需要と株主優待（動画配信サービス無料、プレミアム優待俱楽部）のUSEN-NEXT ＨＤに投資し、狙いどおり株価は上昇したのである。例外的に、配当は僅かであるものの株主優待を拡充し、積極的なＭ＆Ａを行って急成長しているトリドールを購入したところ、予想外なことに今や株価が当時の3倍以上に上昇したのである。このようにコロナショック時に買い向かったことで、その後コロナ金融緩和の追い風を受け、2021年12月、遂に時価総額が2億円を突破したのである。
2022年以降も、高配当、累進配当、高総合利回り（配当利回りと株主優待利回り）など投資効率を重視した投資方針の下、ヒューリック、住友精化、神戸製鋼所、大和工業、東京鐵鋼、ＳＢＩリーシングサービス、愛知電機、ＴＳテック、ＧＳＩクレオス、前澤化成工業、リコーリース、ＮＥＣキャピタルソリューション、淀川製鋼所、ビーウィズ、芙蓉総合リース、朝日工業社などへの新規投資、大和工業、オリックス、東京鐵鋼、トーメンデバイスへの追加投資をしたのである。これらのうち、大和工業は、高配当株に分類されるが、営業利益よりも経常利益が大きいという珍しい、異色の投資先なのである。そのからくりは、大和工業本体と連結子会社の事業規模が小さいため営業利益が小さいが、海外所在の持分法適用会社の利益が大きいため経常利益、純利益が大きいのである。そのビジネスモデルは、高炉に比し二酸化炭素の排出量が少ない電炉鉄鋼メーカーであり、また、地産地消（原料の屑鉄の調達と製品の販売を工場所在国やその周辺国に限定）にこだわるエコなビジネスモデルなのである
そして、2024年8月5日の令和のブラックマンデーでも買い向かったのである。これらの投資を支えたのが、ＴＯＢをきっかけに得た売却資金約3,500万円と配当なのである。ご主人は、長期保有が基本方針であるが、上場廃止目的のＴＯＢでは、早めに市場で売却し、高配当株等の購入を進めたのである。因みに、ＴＯＢの対象銘柄は、2022年タカラレーベンインフラ投資法人、2023年ケーヨー、2024年はＴＯＢの当たり年となり、ベネフィット・ワン、ローランド ディー．ジー．、レーサム、ティーガイアの4社なのである。
このように投資を継続するだけでなく、株主優待改悪したＡＦＣアムスライフサイエンス、ジャパンインベストメントアドバイザー、株主優待を廃止した日本モーゲージサービス、サイゼリヤを売却したのである。外食では、食べる量が減るのに伴いロイヤルＨＤとリンガーハットを半分減らし、コロナ禍で低迷していた大庄を売却したのである。特に、ＡＦＣアムスライフサイエンスとジャパンインベストメントアドバイザーは、権利日直前に株主優待改悪を発表したため、ご主人は株主の信頼を裏切るものだと憤慨していたのである。
