2025年に入っても、東京鐵鋼、ＦＰＧ、オリックス、トーメンデバイス、朝日工業社などの高配当株を購入し、さらに、2025年4月7日のトランプ関税ショックの時も、ご主人は株価下落がそれほど長引かないと思い果敢にＦＰＧ、三菱ＨＣキャピタル、朝日工業社を購入したのである。その後、トランプ関税ショック時の下落は、なんと4月下旬には取り戻し、結果的には4月末の時価評価額は3月のそれを上回ってしまったのである。
因みに、2025年に処分した銘柄は、2025年3月末の実施を最後に株主優待廃止の日本取引所グループ、株主優待を改悪したアルペン、イオンとの株式交換による統合が行われたイオンモール、業績が冴えず株主優待の必要性が低下したヤマダＨＤなのである。加えて、ベネフィット・ワンの反省を活かし、株式3分割後の株価上昇で割高感が出てきたＵ－ＮＥＸＴ ＨＤ、インバウンドで好調の共立メンテナンスを、株主優待に影響のない一部を売却して、次のショックに備えて資金を確保したのである。
ご主人の最終的なゴールは、生活費を賄う程度の配当を確保することであり、2019年の配当額は501万円となり、2020年、いわゆるＦＩＲＥが可能と判断し、退職、完全に無職となったのであるが、そこに予想外のコロナショックが起きたのである。このため、2020年は減配企業が続出した結果配当額は461万円、2021年は477万円と苦戦したのである。そこで、投資効率をさらに上げるため、高配当株、累進配当株、高総合利回り株（配当利回り＋株主優待利回り）への投資により傾斜していったのである。また、当面の生活費として、コロナ金融緩和で株価が上昇したタイミングでさわかみファンドの解約を進め、2021年から2023年にかけてすべて売却し、計2,850万円ほどの資金を引き出したのである。
ご主人は、新型コロナは一時的なもので、数年以内には平常に戻ると信じて、配当を原資に買い向かった結果、コロナ禍の金融緩和、さらにはコロナ禍の規制が徐々に緩和され、2022年の配当額は525万円と３年振りに500万円を超え、2023年はコロナ禍の各種規制が徐々に解除されたこともあり546万円、2024年はＴＯＢがきっかけとなった売却資金を使って高配当株を中心に投資したほか、令和のブラックマンデーで買い向かったこともあり638万円と着実に増やしているのである。さらに、2025年4月のトランプ関税ショック時の買いも貢献し、2025年の配当額は、2024年を2割も上回る773万円が見込まれているのである。
当面の投資方針は、現状と同様、高配当株（5％以上）、累進配当株（4％以上）、高総合利回り株（5％以上）を、できる限り割安なタイミングで購入するのである。十分な配当を確保できる見通しが立ったことから生活費のために適宜現金を引き出しつつ、当然ながら、新ＮＩＳＡの枠をフル活用するが特定口座での再投資は抑えめにすること、投資効率を上げるための見直し（株主優待の変更・廃止、株主優待の必要性、株主還元方針の変更、業績の変化、株価の大きな変動、ＴＯＢなど）を随時行っていくのである。
