初期の頃の株主優待優先は、2005年から少々軌道修正が始まったのである。きっかけは、共立メンテナンス、ベネフィット・ワン、ノエビア（現：ノエビアＨＤ）の3社なのである。2004年に大阪（どこかは忘れた）のドーミーインに宿泊した時、大浴場、部屋の造り、サービス、そして価格などから、利用者目線で見てもまた泊まりたいと思わせるビジネスホテルと感じたことから、ご主人はこのビジネスホテルは将来に大きく成長すると確信したのである。そこで調べたところ、共立メンテナンスにたどり着き、2005年2月に購入したのである。当時も、今もビジネスホテルの大手と言えば、東横インとＡＰＡホテルであるが、いずれも未上場、当時はリッチモンドホテルを傘下に持つロイヤルＨＤくらいしか上場していなかったかと記憶している。共立メンテナンスは、リーマンショック、コロナ禍で低迷した時期もあったが、安定した寮事業に加え、ドーミーイン、リゾートホテルともインバウンドの活況を受け、また、追加購入、株式分割を繰り返した結果、今や6,000株、平均取得額は500円弱なので6倍以上に成長し、ポートフォリオの組入れ比率第1位なのである。
次に、福利厚生サービス（ベネフィット・ステーション）を提供しているベネフィット・ワンなのである。従来、企業、官公庁などは、福利厚生を自前で行っていたという時代が続いていたのである。それが、小泉純一郎首相（2001年～2006年）の時代、バブル崩壊後10年以上経過したが、経済は上向かず、大企業から人件費削減のための要望を受け、派遣労働の拡大を行った結果、企業利益に直結しない間接部門の人員の削減、あるいは派遣労働者で手当てするということが行われたのである。この流れで、福利厚生はアウトソーシングの時代が来ると確信したご主人は、ベネフィット・ステーションを運営するベネフィット・ワンの成長を確信し、2005年8月、3株（150万円）購入したのである。リーマンショック後、業績・株価とも低迷した時期はあったものの、予想どおり多くの企業・官公庁が利用し、2013年からの金融緩和にも便乗し、株式分割も繰り返し、業績も株価も成長したのである。そして、ご主人のポートフォリオの中で、初のテンバガーを達成、コロナ禍にも関わらず、コロナ禍の金融緩和にも乗り2020年11月ダブルテンバガー、2021年9月トリプルテンバガーを達成、遂には2021年11月12日にザラ場で6,000 円ちょうどの上場来高値をつけたのである。そのときの保有株数は9,600株まで増えており、平均購入額の38.4倍に達したのであるが、その後、一気に株価は下げ続け、2024年3月、第一生命ＨＤによるＴＯＢ（公開買付価格2,178円）をきっかけに、市場で売却したのである。しかし、振り返れば、2021年の高PERで配当利回りは低く、とても高株価を正当化できるものではなかったが、当時はそれに気づかず、株価に見合った成長が続くと判断してしい、ましてや、買収されるとは思わず、一部でも売却するという考えには至らず、そこは反省点なのである。後付けかもしれないが、株価が高いうちに株主優待を確保できる株数を残し売却する、少なくとも半分は売却すべきだったと反省しているのである。
３社目は、2006年6月に購入したノエビアなのである。きっかけは、配当50円と株主優待（1000株保有で年42,000円相当の自社製品）を合わせた総合利回りが6.74％高い点であったのである。これまでもＡＦＣアムスライフサイエンスなど総合利回りが高い銘柄を購入したことはあったものの、株主優待を優先して購入しており、総合利回りを意識し始めた投資という点で大きな変化なのである。その後追加購入もして、合計2,000株を272万円購入し、1銘柄への投資としては当時最大額となったのである。しかし、その後、配当は30円と減配となり、さらにリーマンショックもあり、株価は低調、配当は30円～40円と低迷したのであるが、金融緩和が始まった2013年9月期50円に復活、翌2014年9月期60円と増配が始まり、以降100円、120円、150円、180円、200円、205円、210円、215円、220円、そして2024年9月期225円と、11期連続増配を続けているのである。また、株価も金融緩和に便乗し大きく上昇、2018年1月には9,170円と上場来最高値をつけ、その後は4,000円～6,000円のレンジで横ばいではあるが、今はポートフォリオの組入れ比率第4位なのである。なお、株主優待は2023年9月期第2四半期の実施を最後に廃止されたものの、今の株価は平均購入額の3倍以上に値上がりしても、引き続き高配当、連続増配なので、保有を継続しているのである。
