5月14日、バリューＨＲ（6078）から、2026年12月期第１四半期決算短信が公表されたのである。売上高2,557百万円（前期比17.7％増）、営業利益195百万円（同21.5％減）、経常利益206百万円（同18.0％減）、純利益130百万円（同18.7％減）、1株当たり利益4.88円（前期6.02円）と増収・減益なのである。バリューＨＲは、増収の要因について、「新規顧客の獲得拡大や既存顧客のサービス利用の受託業務が増加した結果、主にシステム利用料、健診事務代行サービスが増加し、増収となりました。」、減益の要因について、「前期後半の採用強化に伴う人員体制の再構築により人件費が増加し、一時的に減益となりました。一方、派遣・業務委託など外注依存度の低下と内製化の進展により、コスト構造は正常化フェーズへ移行しており、今後は収益性の回復を見込んでいます。」と説明しているのである。
2026年12月期業績予想に修正はなく、売上高110億円（前期比9.3%増）、営業利益1,650百万円（同86.9%増）、経常利益1,630百万円（同70.3%増）、純利益1,050万円（同66.9%増）、1株当たり利益39.31円を予想しているのであるが、第2四半期の配当予想が13.5円⇒14.5円（前期13円）に、通期では27円⇒28円（同26円）に上方修正されたのである。修正の理由について、バリューＨＲは、「当期の中間配当金につきましては、本業が堅調に推移していることを勘案し、2026年12月期の中間配当予想を１株当たり1.00円増配し14.50円（前回予想13.50円）に修正いたします。」と説明しているのである。
配当方針の変更がない場合、業績予想の上方修正の後に配当予想の上方修正があるのであるが、バリューＨＲは配当予想の上方修正が先行しているのである。つまり、第1四半期の減益は、前期の採用強化に伴う人件費の増加によるもので、第2四半期以降は派遣・業務委託費の一段の縮減、新規顧客の獲得による売上高の拡大により、増益転換を確信しているためなのであるが、果たしてそのとおりになるのか。
