今日は2023年元旦、2022年の株式市場は12月30日で終わったということで、2022年を総括するのである。
ＴＯＰＩＸ 2021年末 1,992.33 ⇒2022年末 1,891.71（-5.05％）
日経平均株価 2021年末 28,791.71円 ⇒2022年末 26,094.50円（-9.37％）
ご主人 2021年末 2.21億円 ⇒2022年末 1.89億円（-10.85％）
日本市場は、コロナ禍からの回復と金融緩和に支えられ、2021年9月にバブル崩壊後最高値を更新したが、やはり実態と乖離した金融緩和相場は、欧米の金融緩和縮小とコロナ禍からの回復の鈍さで以降ジリ貧となり、2022年は1月5日に最高値を、3月9日に最安値を記録、その後はボックス相場が続き、12月には黒田ショックで大きく下落したのである。
ご主人のポートフォリオは前年末比-10.85％と大きく下落し、ＴＯＰＩＸ、日経平均株価を下回ったのは、2021年に急騰したベネフィット・ワン（-60.83％）が大きく下落したのが主因なのであるが、2021年にコロナ禍による巣籠り需要の恩恵を受けたUSEN-NEXTホールディングス（-28.82％）、ＧＬＰ投資法人（-23.93％）や、半導体不足の恩恵を受けたトーメンデバイス（-26.36％）の反動落、また、世界的な金融緩和の縮小、金利引き上げの影響を受けたリートの下落なども足を引っ張っているのである。因みに、もしベネフィット・ワンの株価が2021年末と同じあれば、ポートフォリオは約3百万円のプラスとなるほどの大影響があったのである。
2022年のプラス要因は、コロナ禍の影響を強く受けていた、ＦＰＧ（+62.72％）、共立メンテナンス（+46.22％）、稲畑産業（+42.34％）、ＳＦＰホールディングス（+27.39％）、クリエイト・レストランツ・ホールディングス（+26.04％）、ロイヤルホールディングス（+22.23％）など外食業界が、経済の正常化を受け大きく復活したことが挙げられるのである。また、唯一の投資信託（さわかみファンド）を全て解約したことと、唯一のインフラファンド（タカラレーベン・インフラ投資法人）のＴＯＢに応募したことも、時価評価の低下の歯止めに貢献しているのである。
ご主人のポートフォリオの前年比は、正確な記録がある2012年以降+22.2％、13年+46.8％、14年+26.1％、15年+31.4％、16年-2.8％、17年+31.0％、18年-4.2％、19年+24.0％、20年-6.1％、21年+25.1％、22年-10.85％、と11年間で7勝4敗とまあまあであるが、大きなプラスと小さなマイナスの積重ねの結果が功を奏しているのである。因みに、対ＴＯＰＩＸでは７勝４敗、対日経平均株価では６勝５敗なのである。
そして、退職する2020年以降は年間配当500万円を目標としてきており、2019年には年間配当501万円を達成していたので楽勝と思っていたが、2020年はコロナ禍で減配･無配銘柄が続出した結果461万円、そして2021年はやや復活したものの477万円と2年連続達成できなかったのである。そして、2022年はコロナ禍の規制が徐々に解除され経済の正常化が進み、コロナ禍で苦戦した業界の回復により525万円と３年振りに500万円を超えたのである。
ここまでのそれなりの成功は、長年の投資方針である株主優待重視、配当重視、長期保有を実践したおかげなのである。
年間騰落率ベスト5
1位 ＦＰＧ +62.72％
2位 共立メンテナンス +46.22％
3位 稲畑産業 +42.34％
4位 ＳＦＰホールディングス +27.39％
5位 クリエイト・レストランツ・ホールディングス +26.04％
年間騰落率ワースト5
1位 ベネフィット・ワン -60.83％
2位 ＵＳＥＮ－ＮＥＸＴホールディングス -28.82％
3位 トーメンデバイス -26.36％
4位 日本取引所グループ -24.64％
5位 ＧＬＰ投資法人 -23.93％
組入比率 トップ５
1位 ベネフィット・ワン 比率 9.81％ 騰落率 -60.83％
2位 共立メンテナンス 比率 9.74％ 騰落率 +46.22％
3位 ノエビアＨＤ 比率 6.12％ 騰落率 +7.42％
4位 タカラレーベン不動産投資法人 比率 4.63％ 騰落率 -14.38％
5位 サムティレジデンシャル投資法人 比率 3.43％ 騰落率 -10.17％
現金 比率 18.44％
