12月14日、ヤマダホールディングス(9831)から、2022年3月期第2四半期の株主買物優待券が届いたのである。ヤマダホールディングスの株主優待は、次のとおり3月末、9月末、保有株数に応じて、株主買物優待券(有効期限半年)が貰えるのである。
株主買物優待券は、(株)ヤマダデンキの各店舗(LABI、テックランド、ヤマダアウトレット、家電住まいる館、ベスト電器、TSUKUMOなど)、(株)イーウェルネス(キムラヤ)で利用できるのである。利用条件は、税込合計金額1,000円以上につき1,000円ごとに1枚(500円)の優待券が利用可能で、1回の買物での最大利用枚数は50枚なのである。
ところで、タカラレーベン不動産投資法人(3492)からも全く同じ利用条件の投資主買物優待券が貰えるが、これとの関係については、買物優待券の裏面の注意書きには「【タカラレーベン不動産投資法人】発行の当社優待券を除き、他の優待券や割引券(THE安心会員割引券、DM割引券等)との併用はできません。」と明記されているだけなのである。ご主人は、ヤマダホールディングスの株主買物優待券とタカラレーベン不動産投資法人の投資主買物優待券を併用しても、税込合計金額1,000円以上につき1,000円ごとに1枚(500円)の優待券が利用可能と思っていたが、これが誤りであることに気がついたのである。というのは、ヤマダホールディングスのHPの「IR情報>株主優待」を見ていたら、「当社優待券とタカラレーベン不動産投資法人の優待券を併用される場合は、片方の優待券利用後の残金に対し、もう片方の優待券のご利用が可能です。」という注意書きを発見したのである。例えば、税込合計2,000円の買物の場合、ヤマダホールディングスの買物優待券を2枚(500円×2枚)利用すると残金が税込1,000円になり、この1,000円に対して、タカラレーベン不動産投資法人の投資主買物優待券を1枚(500円分)利用できるのである。つまり、買物金額の最高75%(1,500円÷2,000円)まで、2社の買物優待券を併用することが可能なのである。
ご主人は、ヤマダホールディングスとタカラレーベン不動産投資法人の株を保有しているが、改めて両社の買物優待券のお得に気がつくとともに、これが広く知られたら両社の株価に良い影響を与えるのではないかと思っているのである。