2月14日、自動車用各種ホース類の製造および販売のニチリン（5184）から、好調な2023年12月期決算短信が発表されたのである。売上高70,631百万円（前期比10.1％増）、営業利益9,620百万円（同25.3％増）、経常利益10,548百万円（同24.8％増）、純利益5,915百万円（同29.2％増）、1株当たり利益433.84円（前期324.48円）、通期配当150円（前期90円）、配当性向34.6％（同27.7％）、ＤＯＥ（純資産配当率）4.2％（同2.9％）と、増収・大増益・大増配となったのである。好業績の要因は、中国向けが減収･減益となったものの、半導体等部品の供給改善に伴い四輪車メーカーの国内生産、輸出、海外生産（北米、アジア、欧州）が回復し、増収･大増益となったことが挙げられるのである。また、通期配当が前期比60円の増配（配当予想比8円の増配）となった理由について。ニチリンは、「当社は、将来にわたる株主利益の確保と必要な内部留保を行い、業績も勘案しながら安定した配当を継続して実施することを基本方針としておりますが、2023年12月期配当から、本方針に加え、連結配当性向35%を目標とし、安定配当と業績動向も総合的に勘案し、その額を決定するものとしております。本日開示しております2023年12月期決算短信のとおり、業績が堅調であり、また、目標連結配当性向35%の早期達成を勘案し、配当予想の修正を行うものです。」と説明しているのである。
2024年12月期通期業績予想は、売上高720億円（前期比1.9％増）、営業利益90億円（同6.4％減）、経常利益95億円（同9.9％減）、純利益53億円（同10.4％減）、1株当たり利益393.73円、配当予想150円（配当性向38.1％）と、微増収・減益が見込まれているのである。このような慎重な通期業績予想について、ニチリンは、「「世界景気の下振れによる販売減少、中国をはじめとする主要市場での日系自動車メーカーのシェア低下、EVシフトに伴う補助金や税制優遇など各国の政策による自動車販売への影響は、依然として懸念事項であり楽観視できない状況と言えます。」と説明しているのである。
また、同日発表された「株主還元方針の変更に関するお知らせ」により、2024年12月期から適用する株主還元方針の変更を発表したのである。従来の株主還元方針は配当性向目標（35％）であったが、新しい株主還元方針は「配当については、DOE2.5%を下限とし、連結配当性向を2024年度で目標38%に、2025年度以降で目標40%に設定させていただきます。また、内部留保の水準等を勘案して、2024年～2025年の2年間で総額10億円程度の自己株式の取得枠を設定することとし、総還元性向の向上にも努めてまいります。」としているのである。株主還元方針の変更理由について、ニチリンは「当社は、株主還元を重要な経営施策の一つとして認識し、配当とともに自己株式取得を含む株主還元の強化に取り組んでまいりました。2023年度には、目標としておりました連結配当性向35％、自己株式の取得について概ね達成いたしました。今般、株主の皆様への更なる利益還元の姿勢を明確にするため、株主還元方針を変更いたします。」と説明しているのである。このような株主還元方針の変更に伴い、2024年12月期の配当予想は150円（配当性向38.1％）が見込まれているのである。
